http://www.asahi.com/articles/ASG647GFNG64ULBJ01Y.html
論文撤回、ネイチャー誌の打診転機 ＳＴＡＰ成果白紙に
ＳＴＡＰ細胞の研究成果が白紙に戻ることが決まった。論文の主要著者、理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダーと米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が撤回に同意。応じていなかった２人の姿勢を変えさせたきっかけは、論文を掲載した英科学誌「ネイチャー」編集部の「自ら撤回を」との打診だったという。
理研広報室などによると、小保方氏は３日、主論文の撤回に同意することを示した書面に署名し、共著者に渡したという。
ＳＴＡＰ細胞論文は主論文の「アーティクル」と追加論文の「レター」の２本。主論文について、理研は５月、改ざんや捏造（ねつぞう）があったとして撤回を勧告した。ほとんどの著者は同意したが、小保方氏とバカンティ氏は「論文撤回は、結論が完全な間違いであったと認めることになる」と応じなかった。
しかし、関係者によると、ネイチャー編集部が独自に論文を調査し、バカンティ氏に「自ら取り下げた方がいいのでは」と撤回を打診。バカンティ氏は同意したという。強制撤回されるのは不名誉とも言われる。ネイチャー誌のニュースサイトは、バカンティ氏は５月３０日、同誌編集部に撤回を申し入れたと報じている。
（朝日新聞デジタル 2014年6月5日05時41分）
"Nature" の編集部からダメ出しされて、さしものバカンティと小保方晴子も撤回同意を余儀なくされたということか。この事件を機に、"Nature" だの "Science" だのといった商業誌に異様な権威を付与している風潮も改められればよいのだが、そうはならないだろう。
それから、朝日新聞（6/5）の3面の下の方に掲載された1段の短い記事が目を引いた。以下引用する。
小保方氏の採用 英語面接を省略
理研発生・再生科学総合研究センター（CDB）が2012年12月に実施した小保方晴子ユニットリーダーの採用面接で、英語のヒアリングを実施せず、2通必要な推薦状が1通もない状態だったことがわかった。CDB側が当時、STAP研究を重視し、実績のない小保方氏を特例的に採用した状況をうかがわせている。
（朝日新聞 2014年6月5日付3面掲載記事）
理研は、「STAP細胞利権」狙いで小保方晴子を採用したというわけである。しからば、小保方晴子の採用に絡んだのはどのような人たちか。その責任を問わずしてこの問題の幕引きを許してはならないだろう。
