玉木雄一郎の悪口を書く前に、コロナのことを書かなければならない。
いったんピークアウトした第6波に下げ止まりの懸念が強まった。第6-2波または第7波が立ち上がる、というより既に立ち上がっている可能性が強い。以下に、昨年3月以降の新規陽性者数と死亡者数の7日間移動平均値対数グラフとともに、今年1月1日以降の新規陽性者数7日間移動平均値の線形グラフを示す。現在は、天皇誕生日（2/23）によって生じた2個目のクレーターから脱して、7日間移動平均値の前週比は前の週に天皇誕生日が含まれるために見かけ上高く出ているとはいえ、昨日の数値が前週比マイナス4.7%と、再びゼロに迫ってきた。今回はもっとも減少が大きかった時でもマイナス18.7%にしかならなかったので、既に第6-1波の立ち下がりと第6-2波の立ち上がりが重なっている状態と思われる。感染の波の進行が早かった沖縄ではすでに新規陽性者数の増加が見られるし、東京もそのあとを追いつつある。大阪はまだだが、いずれ沖縄と東京のあとを追うだろう。なぜなら大阪には「感染の進行を止める要素」は何もないからだ。
下手をしたら鹿島槍ヶ岳みたいな双耳峰になるか、最悪の場合には今までの第6-1波が宝永山になって今後の第6-2波または第7波が富士山になる可能性がある。陽性者がいったん減ったあとに爆発的に増えた韓国の例を考えると、後者になってもおかしくない。
第6波の死亡者数（2022/1/1〜）は6243人になった。2021/12/1以降の新規陽性者数を分母にとった致死率は0.175%となり、第5波の0.345%の半分を超えた。弱毒弱毒と言っていた割には、デルタ株の半分を超える致死率を記録したわけだ。陽性者数はデルタ株よりも圧倒的に多いので、今や第6波による死亡者は第5波の倍を間もなく超えるところまできた。
本記事を公開する前に第4波までの致死率計算に用いた期間の区切りを見直した。一昨年9月11日から昨年2月28日までの陽性者と一昨年10月11日から昨年3月31日までの死亡者を第3波、昨年3月1日から同6月30日までの陽性者と昨年4月1日から同7月31日までの死亡者を第4波として計算すると、第3波が死亡者数7499人で致死率2.09%、第4波が死亡者数6067人で致死率1.65%だった。ワクチン接種が徐々に進んでいった第5波は死亡者数3198人で致死率0.345%だったから、RNAワクチンで致死率が一気に5分の1にまで下がったのに対し、オミクロン変異株の毒性の弱さはせいぜい致死率を何割か下げる程度のものでしかなかった。弱毒弱毒と言い立てた方が間違っていたのだ。第6波による死亡者は前述の通り6243人なので既に第4波（6067人）を上回って第3波（7499人）の83.3%、つまり6分の5にまで迫っている。
その上に感染再拡大の可能性まで濃厚にあるのだ。新型コロナでもっとも大きな犠牲の出る年は、2020年でも2021年でもなく、今年2022年になる可能性が出てきた。既に2020年の3492人を大きく上回り、2021年の14900人の41.9%に達した。
これまでの岸田政権は緊急事態宣言を出したら波が減衰を始める可能性を恐れて宣言を出さなかったものと思われるが、データは次の波が既に立ち上がっていることを濃厚に示している。それなのに少なからぬ自治体のマンボウを解除している岸田政権には「正常性バイアス」が強く働きすぎている。これでは安倍や菅と変わらないとさえ思える惨状だ。今はマンボウ解除どころか、日本全体に緊急事態宣言を出すべき局面であると弊ブログは断言する。
2022年に入って、日本国内の新型コロナの感染状況は最悪の目ばかりが出続けている。この期に及んでまだ「5類」などと叫び続けるお花畑の人間が多数いるようではどうしようもない。
